栃木県立がんセンターのがん検診の歩み

栃木県立がんセンターのがん検診は「モデル検診事業」として昭和63年(1988年)、当時は老人保健法に組み込まれていなかった肺がん、乳がん、大腸がん、子宮がんに胃がんを加えた5臓器のがん検診を行う「研究的、試験的な検診」として計画、開始されました。当初の対象は、栃木県内の宇都宮市、河内町(現宇都宮市)、西方村(現上都賀郡西方町)、芳賀町、喜連川町(現さくら市)、田沼町(現佐野市)の40歳以上の男女であり、経年検診を原則として、10年計画で実施されました(昭和63年4月から平成10年3月までの10年間)。平成12年4月以降は、当時一般にはまだ普及していなかったヘリカルCT検査を肺がん検診に、乳がん検診にマンモグラフィ検査を新たに導入し、検診効率の向上および新たな検診手法の有効性を評価する「新モデル検診事業」をさらに10年間継続して行うことを計画、5臓器のがん検診を実施してきています(平成12年4月から平成22年3月までの10年間)。

モデル検診事業を開始してから約30年が経過し、がん検診事業を取り巻く環境は大きく変貌してきています。平成19年6月に閣議決定された「がん対策推進基本計画」における指針には、「重点的に受診勧奨すべき対象者を考慮しつつ」がん検診の受診率を向上させ、かつ「科学的根拠に基づくがん検診が実施されること」が謳われています。これらのことを鑑み、栃木県立がんセンターでは、がん対策推進基本計画に定められた目標に向け、栃木県民のがん検診への要望に応えるべく、ハイリスク群を対象とした、またがん検診の受診率向上に貢献すべく、「がん施設検診」を平成21年10月より新たに展開していくことを計画しました。

がんの早期発見およびがんによる死亡率減少に貢献し、栃木県民に向けたがん検診の必要性についての教育並びに普及啓発に向けたPR活動、また、質の高い検診を県民に提供すべく医師および技師の教育等も合わせて行い、検診精度を向上していくことが、栃木県のがん診療連携拠点病院として栃木県立がんセンターに課せられた使命であり、果たすべき役割と考えています。

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